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<みんなの総意で支える機能>と、推進力を与える側面機能の必要性

 超高齢社会において、重要な役割が期待される地域の看護師たち。だが現在、その数は圧倒的に不足しており、それを増やすとなると、地域の看護師を支える環境整備が必要だが、それは一朝一夕にできるものではない。
 いわば現在は〈過渡期〉といえるが、そこで重要な役割を果たすべきは、看護師を集中的に抱える急性期病院だろう。すでにいくつかの急性期病院では、褥瘡(じょくそう・床ずれ)・緩和ケア・ストーマ(人工肛門)などの専門領域で高度な知識・技術を持つリソースナース(※)を、地域へと派遣。訪問看護師や施設の看護師を支援したり、訪問看護師に同行して患者を訪ね、高度な看護実践を行うなど、さまざまな側面から在宅看護を支えているのだ。
 そうしたリソースナースの活動などを通じ、今の過渡期を何とか乗り越えるとして、本文で紹介した教育プログラムや支援体制の確立を進めていくには、実際、誰がどのように行っていくかが問題となる。たとえば、平成26年の改正医療法に基づき、国は、医療従事者の離職防止や医療安全の確保等を図るため、都道府県医療勤務環境改善支援センターの整備を定めた。そこでは地域の医療機関・団体(医師会、看護協会、病院団体等)、都道府県などが、運営協議会を通して連携するという形が取られている。そこから見えてくるのは、行政を含め単体の組織・団体では、医療従事者に関する問題の解決は困難であり、実際には医療機関を含め〈みんなの総意で支える機能〉が必要という現実だ。LINKEDはさらに加えて、医療機関・団体の活動を横軸で繋ぎ、推進力を与え、且つ、必要な財源を、行政の予算だけに頼るのではなく確保する。こうした側面からの支援活動もまた不可避であると考える。

※リソースは資源、ナースは看護師。二つの単語を組み合わせて、専門性の高い知識・技術を持ち、看護実践を支援する人的資源を「リソースナース」と呼ぶ。

 


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