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行動計画に裏打ちされた、強いリーダーシップが必要。

松尾先生
名大総長 松尾清一 氏 

昭和56年名大医学研究科修了後、名大医学部助手、講師を経て、平成14年大学院医学研究科教授。同19年名大医学部附属病院院長。同21年名大副総長。また、同年には公立病院等地域医療連携のための有識者会議の座長を務める。平成27年4月、名大総長に就任。



 2025年の社会を考え、国は、医療提供体制のグランドデザインを示しました。今後必要なのは、地方自治体が、国の施策を自らの地域に落とし込んだビジョンを描き、それに至るプロセスや必要な体制を考えることです。そして、将来の姿と現状の差をどう埋めるか、それに必要な具体的な施策を考え実行することが、ビジョン達成には必要です。但し、個別の最適化を考えるあまり、全体最適を忘れてはなりません。それは医療者にも患者にも、市民社会全体にも望ましいとは思えないからです。
 この観点で東海三県を見ると、それぞれビジョンは作られました。しかし、それは本当に地域全体の医療を最適化するビジョンでしょうか。ビジョンはステークホルダー全員で共有してこそ実現可能です。重要な問題を避けてはいないでしょうか。また、現実とのギャップを分析し課題を設定し、克服すべき具体的な行動計画がなければビジョンとはいえません。さらに、その行動計画が正しく実施されているかをチェックし、必要なら改善をしつつ推し進める機能、能力が不可欠です。
 では、その推進役を誰が担うのか。実際に日常の医療を行う個々の医療機関にとって地域医療構想は、自己の生存権に関わる重大問題です。また患者や住民こそは主要なステークホルダー。しかし一方で地域全体を見つめ、公正中立と全体最適の立場で病院間の意見を纏め上げる困難な作業は、やはり行政サイドに期待したいところです。
 2025年を見つめ、地域ごとの事情を鑑み、現実とビジョンとの乖離を埋める。そのためには、医療者の意識改革を進め、患者や地域住民の啓発を行う。一方で全体最適をめざす行政の強いリーダーシップが不可欠だと考えます。




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