THE ZOOM 〜尾張東部医療圏〜 編集協力:愛知医科大学病院

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団塊の世代が後期高齢者となる2025年を目前にひかえ、
日本の社会が活力を維持するために、
社会そのもの、そして、医療は変わらねばならない。
そこにおいて「大学病院」はどうあるべきか。
先進事例を通して、一つのカタチが見えてきた。
重要な社会インフラの一つである医療において、我が国では、膨れ上がった医療費に歯止めをかけ、少子高齢化に即した医療提供体制づくりが進められている。
それを受けて病院、診療所は、自院の方向性を問われる大きな転換期を迎えた。
もちろん、「大学病院」でもそれは例外ではなく、改めて、その存在意義が問われている。
自らの使命を果たし、社会への大いなる貢献をめざして――。
今、「大学病院」に求められるのは何か?

 


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大学病院には、3つの使命がある。「診療」、「教育」、「研究」だ。
日本の医療のあり方が大きく変容しつつある今、大学病院には、果たして何が求められているのか。
新病院開院を契機に新たな挑戦を始める愛知医科大学の学長と愛知医科大学病院の病院長が、「今後の大学病院像」を熱く語った。


対談:Talk session

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新しい医療システム、医療のあり方を創造。
2025年、そのとき必要な地域医療のセンター機能

 

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愛知医科大学 学長
佐藤啓二

 

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愛知医科大学病院 病院長
野浪敏明

◆theme_01
 大学病院が「診療」面で果たすべき役割とは。

――まず、大学病院が「診療」の面で果たすべき役割は何だと思われますか?
野浪 我々が大学病院としてやらなければならないことは、「高度急性期医療」です。特定機能病院の本分である高度な医療にきちんと重点を置く。これが大学病院のあるべき姿だと思います。だからこそ、今後も最先端医療への対応力を強化していく考えです。ただ、そのなかで、高度急性期病院の「入口」と「出口」の問題に積極的に対応していくことが求められます。
――「入口」と「出口」ですか?
野浪 ええ。最先端の医療機器や専門医が数多く在籍する大学病院は、一般の方からすれば、質の高い医療を提供してもらえる場だと認識されている。だからこそ、急性期ではなく、ごく一般的な症状の方まで、数多く来院されます。これでは、大学病院本来の機能を使い切ることができない。そのため、地域の診療所との連携を図り、かかりつけ医機能を強化していかないといけません。
――一方、「出口」の問題とは?
野浪 高度急性期を脱した患者さんのすべてが、そのまま自宅に帰れるわけではありません。一般急性期、亜急性期、回復期の病院に移っていただく必要があります。ただ、この連携がうまくいかないと高度急性期医療を提供すべく用意された病床が埋まり、次の重篤な患者さんが受け入れられなくなります。その結果、当院の機能を充分に発揮できない。そのためにも、病院同士の連携を高度化していく必要があると考えています。

 

 

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 医師育成の場としての大学病院の今後のあり方は。

――「教育」の面での役割はいかがですか?
佐藤 野浪病院長のお話ともリンクしますが、やはり大学病院は、高度かつ専門的な医療をきちんと教える使命がある。この役割は今も昔も変わりません。ですが、最近では患者さんの高齢化に伴い、多臓器に亘る複合疾患が増えてきました。こうした変化に対応する意味で、専門的な知識を学ぶ一方、総合的な視点を持った、いわゆる総合診療医の育成にも力を入れていく必要があると感じています。
――となると、従来の臓器別・疾患別に特化した教育のあり方も変わってくる?
佐藤 その通りです。大学病院では、高度急性期医療を経験する機会が多い。ただ、それだけで本当に良いのか。もっと幅広い勉強をする必要があるはずです。それならば、高度急性期の患者さんばかり診ていてもダメだと。医師をめざす学生たちには、総合的かつバランスの取れた視点を身につけてもらいたいと考えています。
――では、今回新設されたプライマリケアセンターは、教育という面でも大きな役割を果たしそうですね。
佐藤 ええ。今回の新病院の目玉のひとつが、大学病院内に設置されたプライマリケアセンターですが、その目的は、「地域への貢献」、そしてもう一つは「教育」です。プライマリケアセンターは、総合性を養う点で、医師育成のためのとても大きなツールだと感じています。
――そのほかにも、教育面での大きな変化はありますか?
佐藤 今までは、大学病院内で完結するような学びが多かったと思いますが、これからは連携する医療機関と手を携え、幅広い視野を持った医師を一緒に育てていく。そんな取り組みにも徐々に力を入れていきたいと考えています。

 

 

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 未来の医療に貢献するため大学病院が研究すべきこと。

――大学病院のもう一つの柱である、「研究」の面はいかがですか?
野浪 日本では、患者さんたちを地域で支える「地域包括ケアシステム」が推進されていますが、地域全体で医療を展開するうえで、その要を担うのは、やはり大学病院だと思います。
 だからこそ大学病院は、市中の病院では対応が難しい、最先端の医療をより一層追求していかなければいけない。そのうえで、医学の中身ばかりに目を向けるのではなく、病院としての医療システムの研究、開発にも取り組んでいくことが必要だと思います。
佐藤 愛知医科大学でも、地域の連携を深めるため、病院相互のネットワーク作りに力を入れています。今後は、電子カルテ情報を一元管理するなど、他の医療機関と密に診療情報を共有していく考えです。ここで得た情報をデータベース化して診療に役立てたり、ITを活用した新たな地域連携の仕組みを作り上げます。教育・学習機能を追加・拡張するなど、研究面で大学病院が果たすべき役割は、ますます大きくなっていると感じます。
――求められる医療が変わるなかで、大学病院がめざすものも、様変わりしつつあるということでしょうか?
野浪 社会が変化すれば、大学病院の意義や目的も変わるのが当然です。今後の大学病院の使命とは、高度専門医療を提供すると同時に、人を育てるのはもちろん、今後、地域で必要とされる医療システム、医療のあり方を研究・開発し、それを人材と同時に提供していくこと。それこそが、求められていることだと感じます。私たちの目標は、「診療」「教育」「研究」のすべてにおいて「群を抜いた病院になる」こと。今後もそんな大学病院をめざして努力を続けていく考えです。
佐藤 新病院の建設にあたり、私たちは「生活時間の最大活用」という大きなテーマを掲げました。患者さんから学生、職員まで、すべての人の生活時間を有効活用するには、どんな病院であるべきか。それを徹底的に追求したのです。それだけに、今回の新病院は「新しい大学病院に求められる医療を展開するならば、どんな病院でなければいけないか」「どういったハード・ソフトを備える必要があるか」といった問いへの回答の提示になるのではないかと感じています。単に高額な医療機器を入れ、建物を新しくしたのではない。将来、社会に必要な医療とは何かを想定し、そのうえで必要な人材を輩出し、最良の医療システムを展開する。そんな「大学病院の理想形」がここにできあがったと自負しています。

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<理解への視点|01>
特定機能病院としての使命と役割

IMG_4571愛知医科大学病院は、特定機能病院として厚生労働大臣から承認を受けている病院だ。特定機能病院とは、一般の病院では対応できない高度先端医療を提供すると同時に、医療に関する研究・開発・評価・研修などを行う機能を有する医療機関として定められている。そのため、医科・歯科系の専門学会から認定された専門医、指導医も数多く在籍している。特定機能病院は、一般の病院や診療所から紹介を受け、受診することが基本となり、紹介状を持たず初診でかかると選定医療費※が必要になるのはこのためである。
※選定療養費:「理解への視点03」を参照。

 

<理解への視点|02>
卒後臨床研修センターの存在意義

 

IMG_3211医師には、国家免許取得後、幅広い診療能力の習得を目的として臨床研修指定病院での研修が義務化されている。愛知医科大学病院も臨床研修指定病院の一つだ。同院は特定機能病院でもあるため、高度専門医療ばかりがクローズアップされがちだが、新病院建設に伴い、高度救命救急センターとプライマリケアセンターの機能を強化、一般的な疾患から特殊な症例までを学ぶ機会が豊富に用意されている。さらに今後は連携医療機関との関係を強化し、地域全体の医育にもその教育機能を広げていくことが期待される。

 

 

 


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専門性を追求したセンター機能

診療科の垣根を超えて、多職種が力を結集。

IMG_4589 愛知医科大学病院では大学病院、特定機能病院としての役割を果たし、高度な専門医療を提供するために「脳卒中センター」「臨床腫瘍センター」「周産期母子医療センター」「痛みセンター」など、各領域に11のセンター機能を有している。診療科の垣根を越え、多職種の専門家が集まり、それぞれの専門知識、専門技術を結集し、集学的な治療に取り組んでいる。

手術および手術後の医療の充実

手術室と集中治療室系を強化し、高度専門医療機能の充実を図る。

DSC_0155 愛知医科大学病院は、歴史的に内科的機能の強い病院だが、新病院では外科的機能も強化し、高度専門医療機能のさらなる充実を図っている。手術室を12室から19室に増やし、年間1万件以上の手術に対応。血管造影と手術が一緒に行えるハイブリッド手術室も設置され、増加傾向にある血管内治療に対応する。GICU(総合集中治療室)が28床設けられ、手術後や入院中に重症化した患者への治療機能も大幅に向上される。

最先端医療を支える最新ハード

最高水準の医療提供のため最新の医療機器を導入。

140319_True-Beam 新病院には、がんをピンポイント照射する高精度放射線治療装置やPET-CT装置、2管球搭載CT装置、3T-MRI装置などを導入。高度で先進的な環境を整備することで、患者の治療に貢献するのみならず、次代を担う医師の教育・研究など、大学病院の使命完遂をめざしている。

地域医療機関とのさらなる連携強化

患者のための医療を、地域とともに創り上げる。

医療連携out 施設完結型医療から地域完結型医療へのシフトが求められるなか、地域医療機関との連携強化を図っている。新病院の開院を契機に、地域医療連携ネットワークシステムも導入。「紹介」「逆紹介」を活性化し、地域が一体となり患者を支えるネットワークづくりに力を入れている。

 

<理解への視点|03>
機能分化・地域連携と紹介状

連携図out団塊の世代が後期高齢者となる2025年対策として、医療機関の機能分化と連携が推進されている。高度急性期病院、一般急性期病院、亜急性期病院、回復期リハビリテーション病院、療養型病院、在宅医療、というように役割分担を明確にしたうえで、連携を強化して、地域全体で患者を支えていこうとしている。
 愛知医科大学病院は、高度専門医療を提供する特定機能病院・高度急性期病院であり、かかりつけ医や地域の医療機関から、より高度で専門的な医療が必要と判断された患者を紹介に基づき診療し、治療が落ち着いた患者を、再び地域の医療機関に逆紹介するという役割を担っている。受診するには、基本的には紹介状が必要であり、紹介状を持たない場合には選定療養費※(5,400円)が必要となる。
 将来に向けて、地域医療を守るためには、我々患者も、各医療機関の機能を正しく理解し、適正に利用することが強く求められている。

※選定療養費:初診の際、他の医療機関からの紹介状なしに200床以上の病院を受診した場合に、初診料とは別にかかる費用。

 

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多臓器疾患に対応する診療力の育成

臓器別・疾患別という枠を超え時代に即した診療力を醸成。

IMG_4596 超高齢社会においては、ひとりで多くの病気を抱えた高齢者が急増してくるだろう。こうした患者へ適切な医療を提供するのは、従来の臓器別・疾患別に専門特化した高度医療だけでは難しい。そのため、今後は多臓器に亘る複合疾患に対し、どのように対処し、適切な医療を提供していくかを、大学教育の段階から学んでおく必要がある。愛知医科大学病院がプライマリケアセンターを設置した理由の一つが、そこにある。総合的な視点を持った、いわゆる総合診療医の育成の場を作ることだ。今後、研修医教育、学生教育の場として大きな役割を果たすことが期待されている。

 

救急トリアージで診断能力を磨く

あらゆる疾患に触れながら初期診断能力が磨かれていく。

Still0303_00010 愛知県内唯一の高度救命救急センターであり、ドクターヘリの基地病院でもある愛知医科大学病院は、市中病院が担っているよりも重篤な救急患者への対応が求められる。また、新病院開院と同時に、1次・2次救急を担うプライマリケアセンターが拡大整備されることで、研修医にとっては1次から3次救急まで幅広い疾患に触れられる機会が得られる。さまざまな患者をトリアージし、数多くの症例に触れ、診断能力が磨かれていく。高度急性期医療を担う特定機能病院では、専門分野のみに学びが限定されがちだが、同院では超高齢社会の臨床医に求められる、広範な診断能力を習得できるのが特色だ。

 

生活時間の最大活用を体現する教育用電子カルテ

専門医の思考過程を辿ることが、短期間・高レベルの成長を促す。

IMG_3296 新病院のコンセプトの一つ「生活時間の最大活用」は、教育にも適用されている。医師が入力する各科専用電子カルテは、教育システムとしても機能するよう工夫が凝らされている。医学生、看護学生、研修医らは、専門医らの診療経過を後追いでき、典型的な疾患の診療内容を理解できるようになっている。さらに特殊な疾患を含む、さまざまな症例における専門医の思考過程の記録は、得難い診断ガイドとして機能し、高い教育効果を生み出す。上記のプライマリケアセンターにおける経験との相乗効果で、より速く、より高いレベルへの成長が期待されている。

 

<理解への視点|04>
プライマリケアとは

 プライマリケアの定義は幅広く、使われる場面や状況によって意味合いが変わる。米国国立科学アカデミーは「プライマリケアとは、患者の抱える問題の大部分に対処でき、かつ継続的なパートナーシップを築き、家族及び地域という枠組みの中で責任を持って診療する臨床医によって提供される、総合性と受診のしやすさを特徴とするヘルスケアサービスである」と定義している。
 我が国では超高齢化の深化に伴い、複合的な慢性疾患を抱える高齢者の存在が大きな課題として存在する。一方、医学の進歩に伴い、医師の専門領域が臓器別・疾患別に細分化され、病院も機能別に分化するという現況のなか、プライマリケアの重要性が注目されている。それを総合的・継続的、そして全人的に実践し、必要に応じて、適切に専門医療に繋ぐ能力を有する医師の養成が、喫緊の課題となってきているのだ。
 愛知医科大学病院の新病院建設において、機能強化された高度救命救急センターとプライマリケアセンターはまさに、これからの医療において求められるプライマリケアの実践と教育・研修の場として設計されている。


 

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●大災害時でも機能する病院

 天然ゴム系積層ゴム愛知医科大学病院では、基幹災害拠点病院として、震災などの大規模災害時でも重要業務を継続できるようBCP(事業継続計画)が策定・運用される。また、新病院は、5種類の免震装置を合計158基設けた基礎免震構造となっている。

 

 

●地域に根を張る情報ネットワーク

地域医療連携システムout 新病院の開院を機に、地域医療連携ネットワークシステムを導入。地域の医療機関が個別に保持する情報をデータセンターに集約させ、患者情報を共有することで、地域全体で一貫した質の高い医療サービスを提供できるようになる。

 

 

●高度救命救急センターの機能強化

IMG_4576 1階の高度救命救急センターER(救急外来)から4階のEICU・HCU、5階の手術部・GICU、6階の産科・周産期母子医療センターへ専用の救急エレベーターで直接繋がり、患者の負担を軽減するスムーズかつ速やかな搬送を実現している。

 

 

 

●患者と職員の生活時間を最大活用

IMG_0575 患者と職員が生活時間を最大活用できるよう配慮されている。 患者案内システムの導入、エレベーターによる縦動線の確保で移動負担を軽減、患者と職員の動線を分離、バックヤードの確保など、双方にとって快適な空間を実現している。

 

 

 

●適正な受診へ繋ぐプライマリケアセンター

 IMG_3278紹介状や予約のない患者を診療。症状や病状を見極め、適切に各診療科や地域医療機関へ紹介する。高度救命救急センターと隣接配置され、救急医療の充実が図られて、診療時間外には、救急外来としての役割も果たす。

 

 

 

●各科専用電子カルテの導入・活用

IMG_0566 シンクライアント技術により、院外でも電子カルテの参照・更新ができ、登録済みのどんな端末でも利用が可能である。また、各科の専用電子カルテを採用することで記載内容の質向上、学生・研修医の教育支援が図られている。

 

 


|C|O|L|U|M|N|

地域医療機関の正しいかかり方

 一人の患者として見た場合、高度専門医療の提供という役割を担う特定機能病院・愛知医科大学病院をどう利用するのが正しい選択なのか。やはり同院を訪れるなら、地域の医療機関やかかりつけ医での診療を経て、より専門的な検査や治療が必要と判断された場合に、紹介状を持って来院するべきだろう。
 新病院開院にあたり、1次・2次救急に対応するプライマリケアセンターの機能が強化されたことは、大学病院で診て欲しいという患者にとって、朗報に映るかもしれない。ただ、プライマリケアセンターは、特定機能病院で対応すべき疾患かどうかを見極め、各診療科や地域医療機関に患者を紹介する役割も担っている。また医療機関の機能分化が推し進められる中、高度専門医療を担う大学病院を安易に利用することは、医師、看護師らの疲弊を招くだけである。それでは本当に高度で専門的な医療を必要とする患者に対して、本来の機能を果たせなくなってしまうのではないだろうか。
 各医療機関は、連携により地域全体で患者の健康を支えていこうという姿勢を明確にし始めている。まずは、かかりつけ医を持つこと。同院にかかるのは「本当に困ったときの選択肢」と考えるのが正しいかかり方ではないだろうか。

 

|Back Stage|

「診療」「教育」「研究」のすべてを見直し、
来るべき2025年を見据えた大学病院へ。


 日本の財政がひっ迫するなか、国の予算に占める社会保障費の割合は、右肩上がりで増加を続けている。少子高齢化、人口の減少…。社会の根幹に大きく関わる人口動態が急激に変化し、社会も、医療も、今まさに変わらなければ、早晩行き詰まってしまう危機的状況に直面している。
 では、大学病院はどうか。医療が変革を迫られる今、高度かつ先進的な医療を提供し、医師育成の場でもある大学病院も、やはり大きく変わっていかざるを得ないだろう。今まで大学病院が担ってきた「診療」「教育」「研究」という3つの要素を改めて見直し、時代に即した姿に変えていかなければ、医療の崩壊はいよいよ現実のものとなるに違いない。
 今回、クローズアップした愛知医科大学病院の取り組み。新病院の建設を機に、より高度な「診療」を提供するための最新鋭の設備を拡充する一方、総合性を持った医師育成という「教育」にも力を注ぎ、さらに「研究」の部分では、新たな医療システムの構築という課題にも取り組んでいる。変わりゆく大学病院の姿。その未来像を、愛知医科大学の新病院に見た気がする。

 


 

Special Thanks to

 

大垣共立銀行

瀬戸信用金庫

名古屋銀行 藤が丘支店

JAあいち尾東

タイガー総業株式会社

株式会社タスクフォース

株式会社ニチイ学館

日本空調サービス株式会社

富士通